OTT広告とは?CTV広告との違いや主要媒体、メリット・活用方法を解説【2026年版】
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OTT広告とは?CTV広告との違いや主要媒体、店舗集客での活用方法を解説

テレビCMを検討する際、これまでは地上波の放送局や番組、放送時間帯などが主な選択基準でした。しかし現在は、同じテレビ画面でも、視聴されているのが地上波放送とは限りません。

TVerで見逃したドラマを楽しむ人もいれば、Netflixで映画を見たり、ABEMAでスポーツ中継を視聴したりする人もいます。テレビ画面そのものは変わらなくても、そこで見られているコンテンツやサービスは以前より多様になっています。

こうした視聴環境の変化によって、企業の動画広告にも新たな選択肢が生まれています。その一つが、動画配信サービスに広告を掲載する「OTT広告」です。

OTT広告は、従来のテレビCMに近い視聴環境で広告を届けられるだけでなく、視聴者の属性や興味関心などを活用した広告配信も可能です。すでにテレビCMやYouTube広告を実施している企業にとっては、これまで接触できていなかった視聴者にブランドや商品を知ってもらう手段にもなります。

一方で、TVer、ABEMA、Netflixなど、媒体によって視聴者や広告メニューは異なります。新商品の認知拡大に利用するのか、テレビCMのリーチを補完するのか、店舗や商業施設の集客に活用するのかによっても、広告の組み立て方は変わってきます。

この記事では、OTT広告の仕組みやCTV広告との違い、主要媒体の特徴を整理しながら、企業の広告活動や店舗集客でどのように活用できるのかを解説します。

目次

  1. OTT広告とは?インターネットの動画配信サービスに掲載される広告
  2. OTT広告とCTV広告は何が違う?
  3. テレビ番組を見なくなったのではなく、見る方法が変わった
  4. OTT広告にはどのようなメリットがあるのか
  5. TVer・ABEMA・Netflixなど、主要OTT広告媒体の特徴
  6. OTT広告とテレビCM、YouTube広告はどう使い分ける?
  7. OTT広告はどうやって出稿する?媒体直接型とDSP配信
  8. OTT広告の費用はどのくらい?
  9. OTT広告はどのような企業・広告目的に向いている?
  10. OTT広告の効果はどう測定する?
  11. OTT広告を検討する前に整理しておきたいこと
  12. OTT広告に関するよくある質問
  13. まとめ|OTT広告は、動画広告の届け先を広げる選択肢

 

OTT広告とは1 (1)

1. OTT広告とは?インターネットの動画配信サービスに掲載される広告

OTTとは「Over The Top(オーバー・ザ・トップ)」の略で、インターネット回線を通じて映像や音声などのコンテンツを提供するサービスを指します。

OTTという言葉自体は動画配信に限りませんが、広告分野ではTVer、ABEMA、Netflix、Prime Video、DAZNなどの動画配信サービスを指すことが多く、YouTubeも広い意味ではOTTの一つです。

これらのサービスで動画を再生する前や視聴途中に流れる広告が、一般に「OTT広告」と呼ばれています。例えばTVerでドラマを視聴している途中に流れる15秒の動画広告や、Netflixの広告付きプランで映画を視聴する際に表示される広告などが該当します。

テレビCMとの大きな違いは、インターネットを通じて広告を配信する点にあります。地上波のテレビCMでは、番組や放送時間帯、放送エリアなどをもとに広告枠を選定します。一方、OTT広告では、媒体が保有するユーザーデータや視聴情報などを利用し、年齢、性別、地域、興味関心といった条件を組み合わせて配信できる場合があります。

また、OTT広告はテレビ画面だけに流れるものではありません。スマートフォンやタブレット、パソコンでも視聴されます。同じTVerの広告でも、通勤中にスマートフォンで見る場合と、自宅のリビングでテレビ画面を通して見る場合では、広告に接する状況が異なるわけです。

テレビCMに近い映像表現と、デジタル広告の配信機能。その両方を備えていることが、OTT広告の特徴といえます。

OTTが描く新しい配信エコシステム3 (1)

2. OTT広告とCTV広告は何が違う?

OTT広告を調べていると、必ずといってよいほど登場するのが「CTV広告」という言葉です。混同されることもありますが、OTTとCTVでは、そもそも示している対象が違います。

OTTは、インターネット経由でコンテンツを提供するサービスのこと。これに対してCTV(Connected TV/コネクテッドTV)は、インターネットに接続されたテレビや、その視聴環境を指します。

例えば、自宅のスマートテレビでTVerを見ている場合、TVerはOTTサービス、スマートテレビはCTVです。同じ番組をスマートフォンで視聴する場合もOTTの利用ですが、CTVでの視聴には当たりません。

比較項目 OTT広告 CTV広告
何を指すか 動画配信サービス上の広告 インターネット接続テレビ上の広告
分類の基準 配信サービス 視聴デバイス
配信先 スマートフォン、PC、タブレット、テレビなど スマートテレビ、ストリーミング端末を接続したテレビなど
具体例 TVerやNetflix内で配信される動画広告 テレビ画面で再生されるTVerの動画広告

CTV広告には、OTTサービス内で流れる動画広告のほか、スマートテレビのホーム画面などに表示される広告が含まれる場合もあります。

広告を検討する際には、OTTというサービス単位で考えるのか、CTVというテレビ画面での広告接触を重視するのかによって、媒体の選び方が変わります。リビングの大画面で商品やブランドの映像を見てもらいたい場合には、CTVへの配信比率やデバイス指定の可否も確認したいところです。

混同を防ぐ概念の解剖図4 (1)

3. テレビ番組を見なくなったのではなく、見る方法が変わった

OTT広告が注目される理由を考えるうえで、見逃せないのがテレビの視聴環境の変化です。

若年層のテレビ離れは以前から話題になってきました。ただ、地上波放送をリアルタイムで見なくなったことと、テレビ番組そのものへの関心が薄れたことは、同じではありません。

メディア環境研究所が実施した「テレビ番組視聴意識調査2024」では、10~20代のおよそ3人に1人がテレビ番組を「とても好き」と回答しています。

以前なら、見たい番組があれば放送時間にテレビの前に座る必要がありました。今は放送後にTVerで見たり、スマートフォンで続きを見たりできます。映画やドラマも、NetflixやPrime Videoなどを利用すれば、好きなタイミングで楽しめます。変わったのは、視聴する時間や場所、利用するサービスです。

実際、民放公式テレビ配信サービスのTVerは、2026年1月の月間ユーザー数が4,470万MUBに達したと発表しています。なお、MUBは月間ユニークブラウザ数を指す指標で、実際の利用人数と完全に一致するものではありません。

テレビ番組をインターネット経由で見ることは、すでに一般的な視聴スタイルの一つになっています。しかも、OTTサービスを利用しているのは若年層だけではありません。ドラマやバラエティ、ニュース、スポーツなど、サービスやコンテンツによって幅広い年代が視聴しています。

これまでテレビCMで接触していた視聴者が、必ずしも地上波放送を通じて広告を見るとは限らなくなったからこそ、テレビCMの到達範囲を見直す企業にとってOTT広告が選択肢になっています。

参考: TVer公式サイト

テレビは見られなくなったではなく見方が多様化した2 (1)

 

4. OTT広告にはどのようなメリットがあるのか

OTT広告は、動画を最後まで見てもらいやすい、テレビ画面に広告を掲載できるといった特徴から、認知拡大を目的とする広告に利用されています。ただし、単純に視聴完了率が高い媒体を選べばよいわけではありません。実際の広告活動では、どのような視聴環境で、誰に、どの程度届けられるかを考える必要があります。

テレビ画面で商品やブランドの魅力を伝えられる

例えば、新車の走行シーンや住宅設備の使用イメージ、食品の調理シーンなど、映像と音声によって魅力を伝えたい商品があります。これらは静止画の広告でも紹介できますが、動きや使用感、雰囲気まで表現するのであれば動画が向いているでしょう。特にテレビ画面への配信では、映像を大きく表示できるという利点があります。

もちろん、OTT広告のすべてがテレビ画面で視聴されるわけではありません。大画面での広告接触を重視する場合は、CTVに配信できる広告在庫や配信条件を確認する必要があります。

動画コンテンツの視聴中に広告を届けられる

OTT広告の多くは、映画やドラマ、バラエティなどのコンテンツを視聴する前や途中に流れるインストリーム型の動画広告です。媒体によっては広告をスキップできない仕様になっており、動画の内容を最後まで見てもらいやすい環境があります。

ただ、視聴完了率の高さと、広告の印象が強く残るかどうかは別の話です。最後まで再生されたとしても、商品名を覚えてもらえなければ、認知拡大という目的は十分に達成できないかもしれません。冒頭で何を見せるか、商品名やブランド名をどのタイミングで伝えるかといったクリエイティブの内容も広告効果を左右します。

テレビCMやYouTube広告では接触できていない層に届けられる

例えば、YouTube広告を継続している企業がTVerやNetflixにも配信先を広げるケースです。YouTubeの利用者とTVerの利用者には重複もありますが、必ずしも同じ人ばかりではありません。新しい媒体を加えることで、これまで広告に接触していなかった人にも商品やブランドを知ってもらえる可能性があります。

広告業界では、こうした追加的な到達人数を「インクリメンタルリーチ」と呼びます。テレビCMを実施している企業でも、地上波放送をあまり見ない層に対し、OTT広告を通じて接触機会を増やすという考え方ができます。

ただし、配信媒体を増やした分だけ新しい視聴者が増えるとは限りません。媒体間の重複や広告接触回数を含めた検討が必要になります。

地上波の死角を埋めるインクリメンタルリーチ6 (1)

 

5. TVer・ABEMA・Netflixなど、主要OTT広告媒体の特徴

OTT広告と一口にいっても、媒体ごとに視聴者やコンテンツの特徴は異なります。どのサービスが最も優れているかという比較よりも、自社の商品や広告目的との相性を見る方が現実的です。

TVer広告|地上波放送とは異なるテレビ番組の視聴者にも接触

TVerは、民放テレビ局が中心となって提供する公式動画配信サービスです。ドラマ、バラエティ、アニメ、ニュース、スポーツなど、さまざまな番組が配信されています。

地上波で放送された番組を好きな時間に楽しめるため、テレビ番組への関心は高くても、リアルタイムで視聴する習慣がない人との接点を作れることが特徴です。年齢や性別、地域、興味関心などに応じた広告配信が可能で、広告メニューによっては番組ジャンルや放送局などを考慮した掲載方法も選べます。

ABEMA広告|スポーツやオリジナルコンテンツを通じた広告接触

ABEMAは、ニュース、アニメ、恋愛番組、スポーツ、格闘技など幅広いジャンルを扱う動画配信サービスです。独自制作の番組やスポーツ中継など、特定のコンテンツを目当てに視聴する利用者がいることも特徴です。

スポーツ関連の商品やサービスを訴求する場合、競技や番組との親和性を考えた広告展開が候補になります。ただし、ABEMAの視聴者全体を一つの属性で捉えることはできません。コンテンツの種類によって視聴者は異なるため、広告目的に合わせて配信条件を確認することになります。

Netflix広告|映画やドラマの視聴環境を活かしたブランド訴求

Netflixは、映画やドラマ、アニメ、ドキュメンタリー、オリジナル作品などを提供する動画配信サービスです。日本では2022年11月に広告付きプランが導入され、広告媒体としての機能も拡充されてきました。

2026年9月には、動画広告に商品画像や行動を促すボタンを組み合わせたインタラクティブビデオ広告の提供も始まりました。新商品の特徴を印象づけたい場合や、ブランドの世界観を映像で表現したい場合などに活用を検討できます。

参考: Netflix公式発表

Prime Video広告|Amazonの購買関連データも活用できる

Prime Videoは、Amazonが提供する動画配信サービスで、映画やドラマ、アニメ、スポーツ、オリジナル作品などを視聴できます。日本では2025年4月から、対象コンテンツ内で広告配信が始まりました。

特徴の一つが、Amazonの広告基盤との連携です。Amazon DSPなどを通じて、購買関連データや興味関心のシグナルを活かしたターゲティングを利用できる場合があります。利用できるデータや広告商品、出稿条件は配信方法によって異なります。

DAZN広告|スポーツ観戦という視聴場面を活用

DAZNは、国内外のスポーツコンテンツを中心とする動画配信サービスです。Jリーグやプロ野球、海外サッカーなど、競技や大会を目的に視聴するユーザーとの接点を持てることが特徴です。

スポーツ用品や自動車、飲料、食品など、スポーツ観戦との親和性がある商品では、広告掲載先として検討する余地があります。配信対象となる競技や大会、広告商品は時期によって変わるため、企画段階で対象コンテンツを確認する必要があります。

主要OTT広告媒体の比較

媒体 主なコンテンツ 活用を検討したい広告目的
TVer ドラマ、バラエティ、アニメなど 幅広い認知拡大、テレビCMのリーチ補完
ABEMA スポーツ、アニメ、オリジナル番組など 特定ジャンルへの関心を踏まえた訴求
Netflix 映画、ドラマ、オリジナル作品など ブランド認知、商品やサービスのイメージ訴求
Prime Video 映画、ドラマ、スポーツなど 商品認知、Amazonのデータを活かした配信
DAZN 国内外のスポーツコンテンツ スポーツファンへの認知拡大

媒体の利用者数だけを見て判断しない方がよいでしょう。実際に広告を配信できる対象者や広告在庫は、サービス全体の利用規模と一致するわけではないためです。

自社に適したOTT広告媒体を検討したい方へ

TVer、ABEMA、Netflixなどは、広告メニューや配信条件が異なります。商品・サービスに合う媒体や、テレビCM・YouTube広告との組み合わせ、地域を絞った配信などについて、株式会社evoliaへご相談いただけます。

OTT広告の媒体選定・配信について相談する

 

6. OTT広告とテレビCM、YouTube広告はどう使い分ける?

テレビCMは、番組や放送エリアを通じて幅広い視聴者に接触できる広告です。一方、OTT広告はインターネット経由で配信されるため、媒体や広告メニューによって視聴者属性や興味関心などを活用したターゲティングが可能です。

YouTube広告も動画広告の有力な選択肢です。利用者規模が大きく、スマートフォンからテレビ画面まで幅広いデバイスに配信でき、動画の再生前・再生中に表示される広告だけでなく、さまざまなフォーマットがあります。

OTT広告とYouTube広告の違いは、単純に「テレビで見る広告かどうか」ではありません。どのコンテンツを視聴している人に、どのような環境で広告を届けるかという違いです。

比較項目 テレビCM OTT広告 YouTube広告
主な掲載先 テレビ放送 動画配信サービス YouTube
主なデバイス テレビ テレビ、スマートフォン、PCなど テレビ、スマートフォン、PCなど
配信対象の選び方 放送局、番組、時間帯、地域など 属性、地域、興味関心、媒体独自データなど 属性、地域、興味関心など
広告の特徴 放送枠を通じた幅広い接触 コンテンツ視聴中の動画広告 複数の広告フォーマットを活用
主な検討目的 広域での認知拡大 認知拡大、追加リーチの確保 認知拡大、商品理解、Web誘導など

テレビCMを継続している企業が、地上波放送をあまり見ない層にも新商品を知ってもらいたい場合、OTT広告を追加する選択肢があります。一方、YouTube広告を中心に展開している企業であれば、TVerやNetflixなど、異なる動画コンテンツを視聴している人に接触できる可能性があります。

もっとも、すべての動画媒体に広告を出す必要はありません。現在の広告でどの程度の人に接触できているのか、追加する媒体によって何が変わるのかを見て判断したいところです。

動画配信エコシステムにおける戦略的ポジショニング8 (1)

 

7. OTT広告はどうやって出稿する?媒体直接型とDSP配信

OTT広告の出稿方法は、媒体や広告販売窓口を通じて買い付ける方法と、DSPなどのプラットフォームを経由して配信する方法に大きく分けられます。

媒体や広告販売窓口を通じた出稿

TVerやABEMAなどが提供する広告商品を利用し、対象媒体で広告を配信する方法です。媒体によっては、視聴者属性や地域などに加えて、番組ジャンルや放送局などを指定できる広告商品も用意されています。

特定のスポーツコンテンツと関連したプロモーションを検討する場合などに候補となります。ただし、番組単位の指定や細かなターゲティングがすべての広告商品で利用できるわけではありません。

DSPを通じて広告を配信する方法

DSPは「Demand Side Platform」の略で、デジタル広告の掲載先を買い付け、広告を配信するためのプラットフォームです。OTT広告では、GoogleのDisplay & Video 360、Amazon DSP、The Trade Deskなどが利用される場合があります。

複数媒体を横断して配信する場合には、広告接触回数の調整や、対象者の重複を考慮した設計が検討できます。ただし、DSPによって利用できるOTT媒体や広告在庫は異なります。あるDSPを利用すれば、すべての動画サービスへ自由に配信できるというわけではありません。

実行と評価12 (1)

 

8. OTT広告の費用はどのくらい?

OTT広告には媒体を横断した統一料金があるわけではありません。広告費は、掲載先や配信方法、ターゲティング条件、配信期間などによって変わります。

費用を考える際によく使われる指標が、CPM(Cost Per Mille)です。広告が1,000回表示されるごとの費用を表します。仮にCPMが2,000円の場合、100万回の広告表示に必要な媒体費は200万円という計算になります。

ただし、これは仕組みを説明するための計算例です。TVerやNetflixなど、特定媒体の実際の広告単価を示すものではありません。広告メニューによっては最低出稿金額が設けられていたり、掲載期間や広告枠が決まっていたりする場合もあります。

予算を検討する際は、媒体費だけでなく、動画素材の制作費や広告会社への手数料なども含めて確認することになります。CPMが安い媒体ほど費用対効果が高いとは限りません。想定されるリーチや広告接触回数、視聴デバイスなどを合わせて確認した方が、媒体の違いを判断しやすくなります。

 

9. OTT広告はどのような企業・広告目的に向いている?

OTT広告は、全国規模でテレビCMを実施する大手企業だけのものではありません。店舗や商業施設の認知拡大、新商品の告知、既存の動画広告の見直しなど、さまざまな場面で活用が考えられます。

新店舗や商業施設のオープンを知らせたい

スーパーマーケットやドラッグストア、ホームセンター、商業施設などの新規出店では、まず店舗の存在を知ってもらう必要があります。まだ店舗を利用していない生活者に対して、店舗名、場所、オープン日、どのような商品やサービスを扱うのかを知らせる広告が必要です。

例えば、スーパーマーケットであれば売場の雰囲気や惣菜・生鮮食品の特徴を動画で紹介し、店舗名とオープン日を印象づける使い方が考えられます。

ただし、店舗から半径1〜3km程度の狭い商圏で集客したい場合、利用できる地域ターゲティングの粒度によっては、広告の配信対象が広すぎたり、十分な配信量を確保できなかったりする可能性があります。そのような場合は、新聞折込やポスティング、地域を指定した他のデジタル広告などと比較する必要があります。

一方、広域からの集客が見込まれる大型商業施設や、複数店舗を展開するチェーンの認知拡大であれば、OTT広告を検討できる場面も広がります。

活用シナリオ19 (1)

新商品やブランドの認知を広げたい

食品、飲料、日用品、化粧品、家電、自動車などのメーカーでは、新商品を発売する際に、まず商品名や特徴を知ってもらう広告が必要になります。

食品メーカーなら調理後の見た目や食べる場面、自動車メーカーなら走行シーンや車内空間など、静止画では伝えにくい特徴を映像で表現できます。次に店頭で商品を見かけた際に思い出してもらう、あるいは購入を検討する候補に入れてもらうことも、認知広告の役割です。

活用シナリオ210 (1)

テレビCMだけでは届きにくい層にも接触したい

すでにテレビCMを実施している企業にとっては、OTT広告を追加することで、どれだけ新しい視聴者に接触できるかが検討のポイントになります。地上波放送とは異なる視聴環境で広告を届けることで、リーチを補完できる可能性があります。

この場合は、OTT広告単独の視聴完了率や表示回数だけで評価するのではなく、テレビCMを含めた広告全体でどの程度リーチが広がったかを確認する方が、導入目的に合っています。

イベントや期間限定キャンペーンを告知したい

商業施設の周年祭、自動車ディーラーの展示会、住宅関連企業のイベント、外食チェーンの期間限定メニューなど、実施時期が決まっているプロモーションにもOTT広告の活用余地があります。

ただし、告知期間が短い場合や対象エリアが狭い場合には、広告掲載条件や必要な予算が合わないケースもあります。検索広告、SNS広告、施設のWebサイトなどで開催情報を確認できるようにすることも考えられます。

活用シナリオ311 (1)

YouTube広告を中心とした動画施策を見直したい

すでにYouTube広告で一定のリーチを確保している企業では、新しい媒体を追加しても同じ視聴者への広告接触が増えるだけという可能性があります。

TVerやABEMA、Netflixなどを組み合わせた場合に、どの程度新しい視聴者に接触できるのかを検討します。媒体を増やすこと自体が目的にならないよう、現在の広告で不足している接点を確認したうえで判断することになります。

 

10. OTT広告の効果はどう測定する?

OTT広告を実施する際、広告が何回表示されたか、最後まで再生されたかといった指標は比較的把握しやすい部分です。一方、広告を見た人が商品を購入したのか、店舗に来店したのかまで把握することは簡単ではありません。

特にCTVでは、テレビ画面で広告を見た後、スマートフォンで商品を検索したり、別の日に店舗へ立ち寄ったりすることがあります。こうした行動をすべて広告の成果として正確に結びつけられるわけではありません。

広告の目的がブランド認知であれば、リーチや広告接触回数に加えて、認知度調査やブランドリフト調査などを利用することがあります。新商品への関心を高めることが目的であれば、広告接触後の検索動向やWebサイトへの訪問状況も参考になります。

店舗集客を目的とする場合は、商圏内での店舗名検索や店舗ページへのアクセス、来店データなどを組み合わせて分析する方法が考えられます。

ただし、来店計測やクロスデバイス計測に利用できるデータ、計測条件、分析範囲は広告媒体や計測サービスによって異なります。広告接触と来店の因果関係をそのまま証明するものではありません。

 

11. OTT広告を検討する前に整理しておきたいこと

OTT広告に興味を持ったとしても、最初からTVerにするかNetflixにするかを決める必要はありません。例えば、新商品の認知を全国に広げたいメーカーと、駅前にオープンするスーパーマーケットでは、広告対象となるエリアも、必要な接触人数も大きく違います。

テレビCMをすでに実施している企業と、動画広告に初めて取り組む企業でも、OTT広告に期待する役割は変わります。まずは、現在の広告でどのような生活者に接触できているのか、どのような層との接点が不足しているのかを確認するところから始めるとよいでしょう。

動画広告についても、新たに制作する必要があるのか、既存のテレビCM素材を利用できるのかによって、必要な予算が変わります。店舗を持つ企業であれば、配信したい商圏に対してOTT広告が適しているかという点も欠かせません。

広告目的、配信エリア、想定リーチ、媒体ごとの広告メニュー、予算などを比較すると、他の媒体を優先した方がよいという結論になることもあります。

 

12. OTT広告に関するよくある質問

OTT広告とはどのような広告ですか?

OTT広告とは、TVer、ABEMA、Netflix、Prime Videoなど、インターネット経由の動画配信サービスに掲載される広告です。テレビ画面のほか、スマートフォンやパソコンなどにも配信されます。

OTT広告とCTV広告の違いは何ですか?

OTTはインターネット上の動画配信サービス、CTVはインターネットに接続されたテレビを指します。OTT広告のうち、テレビ画面に配信されるものはCTV広告にも該当します。

OTT広告はテレビCMの代わりになりますか?

テレビCMとOTT広告では、広告が届く視聴者や配信方法が異なります。テレビCMをすべてOTT広告に置き換えるというより、目的に応じた使い分けや、両方を組み合わせたリーチの拡大を検討できます。

OTT広告にはどのくらいの予算が必要ですか?

媒体や広告商品、配信条件によって異なります。表示回数に応じた課金方式のほか、最低出稿金額が設けられている場合もあります。実際の費用は、配信エリアやターゲット、広告期間などをもとに確認する必要があります。

OTT広告は店舗集客にも利用できますか?

新店舗や商業施設のオープン告知、キャンペーン、ブランド認知の拡大などに活用を検討できます。ただし、地域ターゲティングの粒度や配信可能な広告在庫は媒体によって異なり、狭い商圏での配信には適さない場合もあります。

OTT広告の効果は測定できますか?

広告の表示回数やリーチ、視聴完了率などを確認できます。また、広告媒体や計測環境によっては、ブランド認知度、検索行動、サイト訪問、来店などとの関係を分析できる場合もあります。

 

13. まとめ|OTT広告は、動画広告の届け先を広げる選択肢

TVerやABEMA、Netflixなどの利用が広がり、テレビ画面で視聴されるコンテンツは以前より多様になりました。地上波放送だけでなく、インターネット経由の動画配信サービスも、生活者が映像を楽しむ日常的な接点になっています。

OTT広告は、こうした視聴環境に広告を届けるための手法です。

テレビCMでは接触しにくい視聴者に商品を知ってもらいたい。YouTube広告とは異なる動画サービスにも配信したい。あるいは、商業施設や店舗の認知を広げるために、これまでとは違う広告媒体を検討したい。そうした場面で、OTT広告が選択肢に入ってきます。

ただし、どの企業にもOTT広告が適しているとは限りません。動画配信サービスごとの特徴だけでなく、広告対象となるエリアや予算、現在実施している広告との関係まで含めて検討することが大切です。

動画を見る場所が増えた今、企業側も広告を届ける場所について、これまでより幅広い選択肢を持てるようになっています。

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