GDNのみの配信も可能！ディスプレイ広告のDemand Gen移行で何が変わる？【2026年版】

店舗集客やブランド認知のためにGoogle広告を活用されている企業様の中には、「Googleディスプレイ広告キャンペーンがDemand Genへ移行する」というニュースを見て、少し気になった方もいらっしゃるのではないでしょうか。

Googleは2026年6月から、従来のGoogleディスプレイ広告キャンペーンをDemand Genへ段階的に移行・統合していくと発表しています。

参考： Google Display Ads campaigns have a new home in Demand Gen（Google 広告 ヘルプ）

「今まで効果が出ていたバナー広告はどうなるのか」「広告代理店に何を確認すればいいのか」「予算やクリエイティブを作り直す必要があるのか」——今回の発表を受けて、こうした疑問をお持ちの企業様も多いと思います。

結論から言うと、GDN（Googleディスプレイネットワーク）という配信面自体がなくなるわけではありません。今回の変更は、これまで慣れ親しんだディスプレイ広告の「管理の仕組み」が、より高度なAIを搭載したDemand Genへ統合されるという話です。皆様の店舗やサービスの認知拡大・集客という目的はこれまでと変わりません。変わるのは、その目的を実現するための広告設計や活用方法です。 

 本記事では、Demand Genの進化の流れを整理しながら、今回の統合で何が変わるのかをGoogle公式情報をもとに整理するとともに、移行前に確認しておきたいポイントや、店舗集客でどのように活用していくべきかまで、わかりやすく解説します。 

1. Demand Genとは？まずは基本をおさらい 
2. GDN統合の意味とは
3. これまで通り「GDNだけ」で運用することも可能
4. Demand Genで新たに広がる活用方法
5. Demand Genを成功させるために重要なこと
6. よくある質問
7. GDN利用者向け「移行チェックリスト」
8. Demand Genや店舗集客の広告設計でお悩みならevoliaへ

1.  Demand Genとは？まずは基本をおさらい 

2. GDN統合の意味とは  

3.これまで通り「GDNだけ」で運用することも可能 

ここは非常に重要なポイントですが、今回の移行によって「今後はYouTube広告や動画広告を必ず使わなければならない」というわけではありません。

Googleは、Demand Gen内に「チャネルコントロール（Channel controls）」機能を導入しています。広告の設定画面（広告グループ単位）で配信先を自分で選択できるようになっており、YouTubeやDiscover、Gmailのチェックを外し、「Googleディスプレイネットワーク（GDN）のみ」に絞って配信を制限することを公式にサポートしています。

そのため、

• 「現状は動画素材を制作する体制がない」
• 「これまでのディスプレイ広告（バナー配信）の成果をそのまま維持したい」

という企業であれば、無理に運用方針を大きく変える必要はありません。まずは、使い慣れた「GDN中心の運用」をDemand Genの中で継続しながら、将来的な選択肢を広げていくという進め方が可能です。

• 参考： デマンド ジェネレーション キャンペーンについて（Google 広告 ヘルプ）

4. Demand Genで新たに広がる活用方法 

では、従来のGDN利用者にとって、管理基盤がDemand Genになるメリットは何でしょうか。最大のポイントは、潜在層アプローチ（需要創出）の精度と幅が圧倒的に広がることです。

Google公式データによると、Demand GenにGDN配信を追加した広告主は平均でROIが9.5%向上したと報告されています。フードデリバリーのGoFoodの事例では、GDN在庫をDemand Genに追加した4週間のA/Bテストで、CPAが24%低下し、コンバージョンが19%向上したという結果も公表されています。

① デマンドジェン限定機能「類似セグメント（Lookalike）」

自社の既存顧客リストやWebサイトの訪問者リストをベース（シード）にして、その行動特性に酷似した購買意欲の高い新規ユーザーをGoogleのAIが自動生成してくれます。従来のGDNよりも、はるかに確度の高い新規開拓が可能になります。

② クリエイティブの表現力と検証の強化

これまでのバナー広告に加え、横スワイプで複数の商品を見せる「カルーセル広告」や、動画アセットを組み合わせたリッチな表現が可能です。また、管理画面内でクリエイティブの厳密な「A/Bテスト（実験）機能」が標準提供されているため、どの訴求がユーザーを動かしたのかを科学的に検証できます。

Demand GenとP-MAXはどう使い分けるべきか

 どちらもGoogleのAIをフル活用したマルチチャネルなキャンペーンであるため混同されがちですが、その役割（目的）は明確に異なります。 

• Demand Gen ＝ 「需要創出（上流）」：認知拡大、興味関心の創出、見込み顧客の獲得
• P-MAX ＝ 「成果最大化（下流）」：最終的なコンバージョン（購入・契約・売上）の最大化

 例えば店舗集客のマーケティングファネルで考えると、以下のような役割分担を設計できます。 

 【認知・需要創出】 Demand Gen（店舗やサービスの魅力を知ってもらう）
　↓
【顕在層の刈り取り】 検索広告（地名やキーワードで探している人へ届ける）
　↓
【最終成果の最大化】 P-MAX（来店予約や問い合わせ獲得を最大化する） 

店舗集客・地域密着型ビジネスにおけるDemand Genの活用シーン

 Demand Genは、商圏が限られている店舗集客やエリアマーケティングにおいて、非常に高いポテンシャルを発揮します。 

1. 新店舗オープン時の認知拡大（スーパー、ジム、塾、飲食店など）

どれだけ魅力的な店舗を作っても、存在地域の人に知られていなければ来店は期待できません。「今すぐ探している人」にしか出ない検索広告とは異なり、Demand Genであれば指定した商圏内の住民へ、オープン告知やキャンペーンの魅力をバナーや動画で一気に広げることができます。

2. 学習塾やスクールの説明会集客

保護者が塾を探し始める前段階の「受験への不安」や「学習の課題」がある時期に、教育方針、講師の雰囲気、合格実績などを視覚的にアプローチできます。ここで「認知・興味」を作っておくことで、のちの検索行動や説明会への申し込み（検索広告やP-MAXでの刈り取り）へと繋がります。

3. 住宅展示場や不動産業界（比較検討期間が長い商材）

突然「住宅展示場」と検索する人は多くありません。まずは施工事例や間取りの比較、モデルハウスの紹介をビジュアルで刷り込んでおき、将来的な来場候補としての接点を中長期的に作っていく施策に最適です。

5. Demand Genを成功させるために重要なこと  

7. GDN利用者向け「移行チェックリスト」 

今回のGDN統合は、「ディスプレイ広告の終了」ではなく、「Demand Genという、より強力で柔軟な基盤へのアップグレード」です。移行ツールの提供は2026年6月から始まり、2027年中には対象キャンペーンの移行が完了する見込みです。

自社の現状に合わせて、以下のチェックリストを参考に今後の運用方針を検討してみましょう。

ケース①：リマーケティングやバナー運用中心で成果が出ている
⇒ チャネルコントロール機能で「GDNのみ」に設定し、既存のバナーアセットを使って現在の運用方針を維持・計測しながら、緩やかにDemand GenのAI最適化へ移行していけば問題ありません。

ケース②：動画素材がない
⇒ 画像広告やカルーセル広告だけで配信が開始できるため、無理に動画を作る必要はありません。まずは既存の静止画バナーで運用を開始しましょう。

ケース③：新規顧客の開拓・認知をさらに強化したい
⇒ Demand Genの「類似セグメント」や「YouTube Shorts / Discover」への配信拡張をテストする絶好の機会です。P-MAXや検索広告の前段階の上流施策として予算を組み込んでみましょう。

8. Demand Genや店舗集客の広告設計でお悩みならevoliaへ 

「Demand Genが自社に向いているのか知りたい。」

「検索広告やP-MAXと、どのように組み合わせればよいのか相談したい。」

そうしたご相談をいただくことがあります。

私たちevoliaでは、Google広告の運用だけをご提案することはありません。

まずは店舗の商圏特性や競合環境、生活者の行動を整理し、「どのようなお客様に、どのような接点をつくるべきか」という視点から広告戦略を設計しています。

同じ業種でも、立地や商圏、ターゲットが変われば、最適な広告の組み合わせは変わります。

だからこそ、広告メニューありきではなく、店舗集客全体を見据えた設計が重要です。

Demand Genへの移行をきっかけに、自社の広告戦略を見直したい方や、「店舗集客をもっと強化したい」とお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

広告の運用方法だけではなく、商圏分析や生活者理解を踏まえた店舗集客全体の考え方も含めて、ご提案いたします。